INDEX [非表示]
2024年4月号「Monthly」
理念に共感し、組織が強くなる
今回のテーマは「理念浸透による組織強化(インナーブランディング)」について。弊社クライアントである夏目光学様をはじめ、社内の理念浸透に取り組む2社の代表との対談です。
社員と向き合う理念浸透の本質や、会社の想い・取り組みへの共感を集める手法についてお伝えしています。
スタートアップ企業や地方の中小企業で特に課題となっている、人の採用・育成。変化の激しいこの時代に企業を支えていく「人」、すなわち社員の育成がままならなければ、会社の発展はおろか、存続すら危ぶまれてしまいます。
社員と向き合い、会社の方針や理念に共感する人材を育て、残す「インナーブランディング」に、目の前だけでなく2代、3代先を見据えて取り組む必要があります。
詳しくはこちら
2024年3月 山梨県広報番組「やまなしのチカラ」」
シリーズ「山梨が持つ可能性」
長崎知事と各界の第一人者との対談を通じて、本県が特に力を入れている施策や事業の目的・背景にある考え方などを幅広い世代に分かりやすく伝える山梨県広報番組「やまなしのチカラ」に出演いたしました。
起業家を支援する山梨イノベーションベース代表であり県の顧問でもある弊社関野吉記 と長崎知事で『山梨が持つ可能性』をテーマに全4回放送いただきました。
詳しくはこちら
2023年10月号「商工ジャーナル」
企業のブランディングは人材育成から始まる
今回は「中小企業のブランディング戦略」についての特集で取材して頂きました。
ブランディングは経営の基本となるものであり、経営者がその重要性を理解しないと企業として成長や発展は難しいでしょう。よくブランディングというと社外に向けて、自社の魅力や優れている点を広告を通じてPRすることだと捉えられていることが多いですがそれだけではブランド力は向上しません。
真に投資すべきは広告にではなく、ブランドをつくる存在である社員への投資が必要不可欠なのです。社員自らが自社の魅力を発信し体現できる存在となるように教育や仕組みに投資する、インナーブランディングの実施が求められます。
詳しくはこちら
2023年10月号「ビジネスチャンス」
「企業ブランディングには社員教育も必要」
今回のテーマは「企業ブランディングの立場から見た商標の取り扱いについて」バード国際特許事務所の小林所長との対談です。
これまで企業をブランディングしてきた知見を元に企業ブランディングには社員教育も必須であることをお話ししています。商標やデザインなど無形の資産に投資するには、社員がその価値を理解し、守っていけるように教育も必要であると考えています。
詳細はこちら
2023年6月23日放送のNHK「首都圏情報 ネタドリ!」
「管理職になりたくない!?変わる“理想の上司像”」
イマジナが出演させていただいた2023年6月23日の放送のテーマは、「管理職になりたくない!?変わる“理想の上司像”」。
「管理職になりたくない」と思う社員が77%にのぼり、管理職になることを罰ゲームのように感じる方が多いといった現状が取り上げられました。イマジナでも、管理職育成についてのお問い合わせを多くいただき、企業の抱える課題が深刻になってきていると認識しております。
このような状況を受け、弊社のセミナーでも「管理職の役割」や「マネジメント力強化の重要性」についてお伝えするようになりました。その結果、多くの経営者や管理職の皆様からご好評をいただき、今回のご取材につながりました。
詳細はこちら
2023年5月「日経トップリーダー5月号」
中小企業は管理職に投資を!
2023年2月25日「山梨日日新聞」
元気甲州人コーナーに掲載
東京など首都圏で活躍する山梨県出身者へのインタビュー企画「元気甲州人」というコーナーにて
これまでの経歴や現在の仕事、将来のビジョンなどをお話しさせて頂きました。
詳細はこちら
2022年12月12刊行プレジデント社「アントレ」
「オンリーワン」ビジネス 4つの発想
ブランドコンサルティング会社のトップとしてこれまでに2700社以上の企業に接してきた
弊社代関野が会社を生み育て、継続させていくためにはどのような発想でビジネス展開を
考えるべきなのか根本的な秘訣と成功の方程式を弊社クライアント4社の事例をご紹介しつつ語りました。
詳細はこちら
2022年11月23日「日刊工業新聞」
介護・福祉関係 問い合わせ10倍
近年特に地方の介護・福祉施設の引き合いが急増しており、同施設からの2022年の問い合わせ件数は計496件以上と19年比で約10倍となりました。
介護事業の人手不足が顕著になる中、人材採用ブランディングへのニーズが高まっていることが背景にあげられます。
介護・福祉業界では仕事のやりがいや収入面などを背景に採用難が強まっているほか、コロナ禍で外国人労働者も減少し人手不足が深刻化していることも理由の一つでしょう。
詳細はこちら