インナーブランディングとは？成功事例や目的・手法・メリットも解説

インナーブランディングとは、企業理念やブランド価値を従業員に浸透させるために行うブランディングです。

従業員のエンゲージメント向上やブランド価値の向上のために行います。

株式会社リクルート・株式会社マクロミルなどの成功事例を参考にして、インナーブランディングについて考えましょう。

当記事では、インナーブランディングの成功事例・目的・手法・メリットを解説します。

インナーブランディングを含めたすべてのブランディングに興味がある方は、ぜひ参考にしてください。

インナーブランディングとは、企業理念やブランド価値を従業員に浸透させるためのブランディングです。

従業員が自社に誇りを持つことで生産性を向上させたり、自社のブランド力を強化させたりするために行います。

社内向けのブランディング活動のため、広告やSNSではなく社内報・社内イベント・社内コミュニケーション施策が必要となります。

ブランディングは社外向けのイメージがありますが、社内向けに行うブランディングも重要といわれています。

インナーブランディングは、企業のブランディングやマーケティング施策の一部です。興味のある方は下記の講座にご参加ください。

ブランドマーケッター育成講座の詳細はこちら

インナーブランディングとアウターブランディングの違いは「どちらに向けられたブランディング活動なのか」です。

インナーブランディングは社内の従業員向け、アウターブランディングは社外の顧客や見込み客に向けられたブランディング活動を指します。

ブランディングとは、インナーブランディングを含めたブランディング活動の総称です。社外向けのブランディング活動は「アウターブランディング」と呼ばれています。

ブランディング活動の対象が異なれば、実施目的・手法・施策・効果測定の観点も異なるため、ブランディング活動の対象に合った手法で行いましょう。

インナーブランディングは、アウターブランディングを成功させる土台になるため、企業のブランディング活動において重要です。

実際に、社内で自社ブランドの価値を把握できていない状態では、社外に十分なアピールはできません。

自社の従業員が、自社ブランドの価値や魅力を理解してこそ、はじめてアピールできるでしょう。

また、現在の日本は終身雇用制度が事実上崩壊し、人材の流動化が進んでいます。企業には、さまざまな価値観や習慣を持った人材が集まるようになりました。

このような人材を共通の目的に向かわせて組織の求心力を高めたい場合に、インナーブランディングが効果を発揮します。

さらに、若手従業員にとって「会社のより良い条件」は、給料・休日・福利厚生などの雇用面ではありません。

「どのような想いを持って仕事ができるか」・「どれだけ社会の役に立てるか」などの仕事に対するやりがいに移り変わっています。

このような背景により、優秀な若手従業員を確保する意味でも、インナーブランディングが重要といえるでしょう。

インナーブランディングの目的は、次の4つが挙げられます。

インナーブランディングの目的をひと言で表すと「企業理念や自社ブランドの価値を社員が正しく理解し行動できる状態にすること」になります。

社外にブランド価値をアピールするには自社で土台を作り、十分にアピールできる環境作りが必要です。

インナーブランディングは、企業のブランディングやマーケティング施策の一部です。興味のある方は下記の講座にご参加ください。

ブランドマーケッター育成講座の詳細はこちら

インナーブランディングの導入は、従業員のモチベーションアップが狙いといえます。

従業員は「自社の目標や意義に共感し、その目的を達成するために日々の仕事を行っている」ことを理解すると、自然と日々の仕事にやりがいを感じられるためです。

実際に、企業理念・方針・目標が従業員に浸透すると、その実現に向けてモチベーションが上がりやすくなります。

与えられた業務に対して、新しい発想が生まれたり積極的に改善したりして、前向きに取り組めるでしょう。

インナーブランディングは、従業員への企業理念の浸透が狙いです。

企業理念が浸透すると、従業員のエンゲージメントが向上して従業員同士に強い連帯感が生まれ、チームワークが良くなるでしょう。

また、企業理念を理解できれば、自社のブランディング活動に活かせられます。

「自社の強みは何か」・「どのようなビジョンで運営しているのか」など具体的なアピールポイントを理解することで、自社ブランドの価値を提供できるでしょう。

インナーブランディングによって従業員のエンゲージメントが向上すれば、退職者が減り従業員の定着率アップにつながります。

現在の日本は、終身雇用制度が終わりを迎え「定年まで1つの企業で働き続ける」という考え方が当たり前ではありません。

自身のキャリアアップのための転職や、企業に魅力を感じずに離職を考える人も多いです。

自社の魅力を再確認できれば「働きたい」意欲が増し、従業員の定着率は自然と上昇するでしょう。

インナーブランディングを強化することで、アウターブランディングにも効果が出るためブランド価値の向上につながります。

従業員に企業理念が浸透し、仕事に対してのモチベーションがアップすれば、サービスの質が良くなり顧客の評判が上がるためです。

現に、インナーブランディングはアウターブランディングの土台といわれており、従業員がブランド価値を理解することで社外へのアピールもうまくいきます。

このようにブランド価値の向上につなげるためには、自社の従業員に対するブランディング活動が重要になるでしょう。

インナーブランディングの成功事例5選は、次のとおりです。

インナーブランディングの内容は、企業ごとの目的によって異なります。しかし、成功事例を参考にすることで、自社のブランディングのヒントになるでしょう。

株式会社リクルートでは、インナーブランディングの代表的なものとして「VISION MISSION DAY」を開催しています。

VISION MISSION DAYは、株式会社リクルートの全社員（約3000人）が一堂に会する社員総会です。

「私たちが目指したい未来」＝VISION・「私たちが果たす社会的使命」＝MISSONを掲げており、その実現と達成を目的として行われています。

「営業活動を1日止めてまでも、VISION・MISSONに向き合う価値がある」と考えられており、企業理念の浸透を重視した企画です。

株式会社マクロミルのインナーブランディングは、従業員が自由な発想で発行できる社内報が特徴です。

経営陣の意見や指示を仰ぐ必要がなく、発行までに許可を取る必要もありません。

企業のブランド価値を新入社員向けにわかりやすくまとめられており、ストーリー性のある書き方を採用しているため読みやすくなっています。

「社内報アワード2021」でゴールド賞、「社内報アワード2022」でグランプリ賞を獲得しており、外部からの評価も高いです。

社内報は、紙媒体の広報誌とWebマガジン版が発行されています。広報誌は株主や投資家にも配布され、Webマガジンは一般人も閲覧可能です。

従業員向けのインナーブランディングの施策をそのままアウターブランディングにも活かされており、費用対効果の高い手法となっています。

東京ディズニーリゾートのインナーブランディングは、座学研修を複数日かけて行う点が特徴です。

主な内容は、キャストに必要な知識・スキル・マインドなどで、特に守るべき行動基準「The Five Keys（5つの鍵）」がポイントになっています。

The Five Keysは「Safety（安全）」・「Courtesy（礼儀正しさ）」・「Inclusion（インクルージョン）」・「Show（ショー）」・「Efficiency（効率）」の5つです。

上記は優先すべき基準を先頭に並べており、ディズニーリゾートでは「安全」が最も優先される項目として教育されています。

実際に、東日本大震災が発生したときにキャストの行動が大きな話題となりました。企業理念をもとにした教育が浸透している証拠といえるでしょう。

USJのインナーブランディングは、クルー（アルバイト）が楽しみながら働けるように多彩な福利厚生を用意している点が特徴です。

社員食堂の「クルーカフェ」・交流の場となるスポーツ大会・定期的に開催される社内イベントなど、多種多様に用意されています。

また、USJのブランドコンセプトは「OUR VISION MISSION VALUE SPIRIT」で「私たちのミッションは精神を大切にします」という意味です。

ゲスト（入場者）にワールドクラスの体験を提供するためには「最高の職場と会社の成長が不可欠」としており、最高の職場にふさわしい環境が整っています。

Amazonは、インナーブランディングの一環として、社歴や役職に関わらず「全員がリーダーである」という行動指針を推奨しています。

社員一人ひとりにリーダーレベルの意識と行動を求め、社員の自主性を育てることに成功し、企業の社会的価値を確立させました。

インナーブランディングの主な6つの手法は、次のとおりです。

インナーブランディングは、自社の従業員向けに行う手法のため、情報の共有やイベントによる意識改革が多いです。自社の参考にしてください。

社内コミュニケーションツールを活用して、インナーブランディング活動を行う方法があります。

社内コミュニケーションツールを活用すれば、対面ではなくても相互伝達ができるため離れていても活動できる点が便利です。

一般的に社内コミュニケーションツールはメールが使われています。

それ以外にも、Web会議システム・オンラインイベントシステム・バーチャルオフィスシステムなどが多いです。

また、対面ではないものの双方の意見交換ができるため、一方通行のコミュニケーションになりません。

うまく活用すれば、他部署間のコミュニケーション向上に利用できるでしょう。

インナーブランディングの手法として、社内報を活用する方法があります。オーソドックスなスタイルですが、社内向けに発信する場合に最適です。

例えば、企業理念・代表者の想い・顧客からの感謝の言葉などを掲載すれば、インナーブランディング向上につながります。

しかし、社内報は企業側からの一方的な発信になるため、従業員が読まないと意味がありません。そのため、従業員が興味を示すような内容を載せる必要があります。

また、社内報は紙媒体が一般的ですが、環境保全・コスト削減のために電子化する企業が多いです。

また、社内報を電子化することでリアルタイムな情報を掲載でき、社内のコミュニケーションツールと一体化して利便性の向上が狙えます。

インナーブランディングに関する動画を作成して、従業員に視聴してもらう方法があります。

動画は、テキストだけではなく動画と音声を使用できるため情報量が多く、文章だけでは伝えきれない情報を短時間で伝えられる点が特徴です。

Web上で視聴できるようにすれば、URLを共有するだけでスマホで簡単に視聴できます。企業と従業員が動画を視聴した感想を共有すれば、視聴忘れも防げるでしょう。

また、作成した動画を社外向けのブランディング活動に使用すれば、社内・社外の両方に役立てられコスト削減にもつながります。

社内イベントを開催し、ブランディング活動を行うケースがあります。

社内イベントは経営陣や従業員が同時に集まれるため、企業理念や従業員に対する感謝の気持ちを自然に伝えられる良い機会です。

また、従業員は代表者や経営陣から直接話を聞けるため、企業に対する理解度が深まりエンゲージメントの向上につながるでしょう。

例えば、従業員全員が集まる決起集会・定期的に行う表彰式・日頃の感謝を伝える懇親会など、さまざまなイベントがあります。

それ以外にもサークル活動やスポーツ大会など、個別の集まりを利用するのも良いでしょう。

ワークショップを開催して、ブランディング活動を行う方法があります。ワークショップは体験型の学習方法になるため、通常の座学よりも理解度が高まるでしょう。

また、コミュニケーションを取りながらブランディング活動を行うため、一方的な社内教育にはならず有効な関係を築けます。

インナーブランディングの観点だけではなく、社内のコミュニケーション向上や人間関係の構築にも役立つでしょう。

業務日報を作り、インナーブランディングの一環にする方法があります。普段何気なく記載している日報から、従業員の考えや業務内容の把握が可能です。

毎日、交換日記のようにやりとりを追加すれば、コミュニケーションが取れて従業員の気持ちを理解できるでしょう。

一方で、経営陣もしくは上司から企業理念やブランド価値についての話題を提供すれば、立派なブランディング活動になります。

日々の業務と並行して行えるため、作業効率も上がり一石二鳥といえるでしょう。

インナーブランディングを行うメリットは、次の7つです。

インナーブランディングには、従業員のエンゲージメント向上・会社への理解度アップ・チームワーク向上などのメリットがあります。ここで紹介するメリットを理解して、インナーブランディングを自社に取り入れてみましょう。

インナーブランディングによって、従業員のエンゲージメントがアップします。企業理念・会社のビジョン・仕事への理解度が深まり、自社に愛着が湧くためです。

エンゲージメントとは、従業員が企業に対して愛着心が生まれることを指します。

エンゲージメントが高まれば、企業や任されている仕事に誇りを持ち、積極的に業務を行えるでしょう。

エンゲージメントが向上すると、社外のブランディングを積極的に行い、業績アップに近づきます。

インナーブランディングは、企業のブランディングを考える上でも重要な要素です。興味のある方は下記の講座にご参加ください。

ブランドマーケッター育成講座の詳細はこちら

インナーブランディングを行うことで、従業員が自社への理解を深められます。

自社のブランド価値や企業理念を理解できれば、自社に対するイメージが良くなり従業員同士の連帯感が生まれるでしょう。

チームワークが良くなれば、目標達成を目指し、従業員が一丸となって取り組めます。個人ではなく組織としてのパフォーマンス向上も期待できるでしょう。

インナーブランディングによって企業に対する理解が深まれば、従業員同士のつながりを強められます。

同じ企業に対して愛着心が湧き、同じ組織の仲間として理解しながら働けるためです。

個人ではなくチームとして支え合うようになり、お互いを信頼できるでしょう。

また、従業員同士のコミュニケーションが活性化することにより、業務にも良い影響が期待できます。

インナーブランディングにより従業員同士が組織として連携できると、仕事の生産性がアップします。

チームワークが向上し、コミュニケーションをうまく取れるためです。

例えば、わからない業務があったとしても、気軽に聞けるため1人で悩まなくなります。また、人間関係がうまくいけば、毎日楽しく働けるでしょう。

インナーブランディングを通じて従業員や企業が1つになることで、人間関係だけではなく仕事もうまくいきます。

インナーブランディングによって組織の一体感が強化できれば、従業員のコンプライアンスへの意識がアップします。

なぜなら、組織全体の信頼関係が高まり、お互いが迷惑をかけたくないと感じるためです。

実際にコンプライアンスに違反すると、自分はともかく組織全体に迷惑をかけます。場合によっては、企業や上司の責任になるでしょう。

組織全体の信頼関係が構築されれば「自分さえ良ければいい」という安易な考えがなくなり、互いに助け合う組織へと変わります。

インナーブランディングによってエンゲージメントが向上すると、人材の確保がしやすくなります。理由は、業務に対してやりがいを感じ「辞めたい」と思うことがないためです。

現在は、終身雇用制度は事実上破綻しており、やりがいのある仕事を求め転職する人が多くなっています。

しかし、企業や業務に魅力を感じ、日々やりがいのある仕事に従事していれば転職したいと考えることはないでしょう。

企業に魅力を感じて業務を行う人材を増やしていけば、人材不足に陥る心配はありません。

インナーブランディングを行い、自社ブランドに魅力を感じる従業員を増やせれば、自社のブランドイメージがアップするでしょう。

なぜなら、インナーブランディングはアウターブランディングの土台となるためです。

実際に自社の従業員にブランディング活動を行い、企業の魅力を共有することで、従業員はその魅力を社外に伝えようとします。

この行動がアウターブランディングの活動となり、自社のブランドイメージのアップにつながるでしょう。

インナーブランディングを浸透させるには、PDCAサイクルをしっかりと回す必要があります。

理由は、ブランディング活動は実際にやってみないと良い結果が出るかわからないためです。

現に、成功事例をもとに自社で導入しても、同じように良い結果が出るとは限りません。

自社に合ったやり方を見つけるには、PDCAサイクルを回して、計画と改善を繰り返すことが大切です。何事も恐れずに取り組めば、自社に最適な手法が見つかるでしょう。

インナーブランディングは、企業のブランディングを考える上でも重要な要素です。興味のある方は下記の講座にご参加ください。

ブランドマーケッター育成講座の詳細はこちら

インナーブランディングの注意点は、次の3つが挙げられます。

ブランディングやマーケティングの活動は、すぐに結果が出るものではありません。長期的なプランを持って取り組むことで、はじめて結果が現れるでしょう。

また、ブランディング活動はどうしてもコストが発生します。費用対効果を良く考えて、最適な施策を導入しましょう。

メリットだけではなく、注意点をしっかりと確認してから取り組んでください。

インナーブランディングは、効果がすぐに出るものではないと理解しておきましょう。

従業員に企業理念・会社の文化・ブランド価値などを浸透させるには、それなりに時間がかかるためです。

例えば、社内報を利用する場合、従業員全員が確実に読み終わることを確認するだけで数週間はかかるでしょう。

さらに、社内報を読んですぐに浸透するわけではなく、しっかりと理解して確実に浸透させるにはそこから数ヶ月は必要になります。

また、インナーブランディングの効果は従業員に浸透して終わりではなく、そこからアウターブランディングを行わなければなりません。

このように想像以上の時間が必要になりますが、ブランディング活動を習慣化させることが企業の発展につながるため、結果を急がず継続することが大切です。

インナーブランディングを行う際は、ほとんどのケースでコストが発生します。

企業のブランディングやマーケティング施策において、何をするにも新しく始める場合はコストが必要になるためです。

例えば、社内イベントにかかる費用・ブランディングに必要な製作物の費用・担当者の人件費・社内コミュニケーションツールの運用費など、さまざま費用がかかります。

そのためブランディング活動を計画する段階で、予算を決めてから検討すると良いでしょう。

インナーブランディングは、中途半端に行うと逆効果になる場合があるため注意が必要です。

例えば、社内で価値観を共有しようと試みた場合、どうしても価値観が合わない従業員が退職する可能性があります。

このような事態になると、組織の一体感を得るために行う施策によって、反対に組織がバラバラになってしまう可能性が高いです。

また、価値観に賛同できない従業員を組織から離脱させる場合は、組織の多様性が失われるでしょう。

価値観の共有は重要ですが、その部分にこだわりすぎると組織のあり方に問題が生じる可能性があります。そのため、バランス良くブランディング活動を行いましょう。

インナーブランディングを学ぶ方法は、書籍を利用して独学したりセミナーに参加してプロに教えてもらったりする方法があります。

例えば、ブランディング全般に関する書籍は多く出版されており、自分のペースで学べて後から何度でも読み返せる点がメリットです。

ただし、出版された書籍は新しい情報に更新できないため、最新情報をもとに勉強することは難しいでしょう。

一方で、セミナーは最新の情報をプロから学べるため、いち早く実践に活かせられます。しかし、1人で受講するわけではないため、自分のペースで勉強できません。

インナーブランディングの実践的なスキルを学ぶなら、プロに教わるのがおすすめです。

ブランディングやマーケティングの知識が豊富なプロフェッショナル講師が、丁寧に教えてくれるセミナーも多いです。

書籍を活用して独学することも可能ですが、間違って解釈した場合はその間違いに気づかずブランディング活動をしてしまうリスクがあります。

最新情報をもとに勉強したい場合や、正確な知識を身につけたい場合は、ブランディングのプロが運営するセミナーを受講しましょう。

ブランドマーケッター育成講座の詳細はこちら

インナーブランディングとは、企業理念やブランド価値を従業員に浸透させるための、自社従業員向けのブランディングです。

仕事に対するモチベーションアップ・企業理念の浸透・従業員の定着率アップなどを目的として行います。

リクルート・東京ディズニーリゾート・Amazonなどの成功事例を参考にして、自社に合った手法を選択して行いましょう。

株式会社イマジナ代表が理事を務めるブランドマーケティング協会のブランドマーケッター育成講座は、東京を中心に大阪・名古屋でも開催しています。

また「ブランディングセミナー」は無料で開催しているため、興味がある方はぜひ参加してください。

ブランドマーケッター育成講座の詳細はこちら