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【社長職を継がれた皆様へ】おすすめ勉強会のご案内

2024/02/22(最終更新日:2024/03/19)

勉強会概要

先代から社長職を継がれた経営者の皆様は、気持ちを新たに、企業成長に向かって邁進していらっしゃることかと存じます。

その中で、下記のようなお悩みをお持ちではありませんでしょうか。

 

・どうすれば、創業社長や先代の社長が大切にしていた想いを社員一人ひとりに浸透できるのだろうか…

・社長交代したこのタイミングで、理念やビジョンをまとめ直し、企業の進むべき方向性をそろえたい

・自分一人で組織をまとめ上げられるかと不安を感じる

 

上記は、先代からのバトンを受け継がれた社長の皆様が感じられている課題かと存じます。

理念を浸透させ、会社を成長へと導いていくのは、経営者様一人だけで実現できることではありません。

社員をうまく巻き込んでいった企業だけが、この先の時代を勝ち抜いていけるのです。

 

組織が一丸となって成長へと進んでいく上で非常に重要なのが、「管理職」の存在です。

貴社の管理職は、

経営者の皆様が意図していることを代弁できますか?

自社の理念について、自分の言葉で語れますか?

経営方針が発表されたとき、若手にもわかりやすく説明することができますか?

 

上記のような、経営者様の「代弁」ができる管理職を育てられるかどうかが、企業の命運を握ります。

 

今回ご案内させていただく勉強会では、創業者の想いや企業理念をわかりやすい言葉で紐解いた上で、それを部下に伝えていけるような管理職を育成する手法をお伝えさせていただきます。

貴社の「組織づくり」「人づくり」にとってきっとお役立ていただける内容かと存じますので、ぜひこの機会をご活用いただけますと幸いです。

このような課題をお持ちの方におすすめ

・前代の社長の想いを未来へと残していきたい

・理念が浸透しておらず、組織の方向性が揃っていない

・管理職が会社の方針を代弁できていない

・人材の採用や育成の仕組みを改善したいが、ついつい後回しになってしまう

・仕事の魅力を発信できておらず、求職者が集まらない

セミナーで学べるポイント

・自社の理念や想いを紐解き組織を強化する方法

・社員が共感するビジョンを描き、社員の成長意欲を高めるには?

・従業員の定着率や採用にも大きく影響する管理職の役割とは?

・企業理念を社員が体現するために必要な評価制度のつくり方

・目指す未来を明確にし、共感した人材を獲得する理念採用の手法

・WEBやSNSを活用した魅力発信の最新手法

参加者の声

・社員がいきいき働く環境づくりには理念浸透が重要であるということ、会社の方向性を社員に伝えきれていなかったということを実感しました。これからの経営理念の浸透をどうするかが弊社の課題です。(製造業/役員)

 

・人材獲得に課題を感じていたが、やるべきことがわかった(飲食業/代表取締役)

 

・経営者自らが現場に関わることの重要性を十分理解できました。管理職の意識の低さが課題で、まさに今教育・研修を行いつつ、試行錯誤しています。(インフラ業/代表)

セミナーアジェンダ

はじめに:社会では今何が起こっている?
・世界との比較からわかる日本の現状
・日本企業が抱える様々な課題

 

Chapter1:「社員に向き合う」組織づくりの手法
・社員が共感する自社の未来の描き方
・多くの企業がもつ「管理職」「採用」の課題
・管理職を企業の「モデル・代弁者」として育てるには

 

Chapter2:自社ブランドの基盤はどう作る?
・実際の企業事例から紐解く理念浸透手法
・人的資本を可視化するための考え方

 

Chapter3:社内外のイメージを一貫させる戦略
・WEB上でのユーザーの行動を知る
・広告に頼らない広報のありかた
・ブランド毀損を防ぐための施策とは

講師紹介

15歳で単身アメリカに留学。その後イギリスに渡り演出家として学びを深め、イタリアで演出の仕事に携わる。その後、ビジネスの領域に転換、演出の場を舞台から企業へとシフトし投資部門に出向、アジア統括マネージャーなどを歴任した。これらの経験を通して経営における人財や組織の重要性を痛感。26歳のとき、人への投資を世の中のスタンダードにすべく、NYで起業。当時は人事領域に特化したコンサルタントとして、世界では一般的な理念浸透・育成の手法を日本の文化にアジャストし、日本企業の海外進出をサポートした。2006年に日本で(株)イマジナを設立。社員の誇りを醸成する組織戦略に、舞台演出で培った「魅せ方」の手法を結びつけ、社員自らが企業の魅力を生み出していくための基盤構築から伴走支援までを一貫して行うことで、すでに2,800社以上を成長へと導いている。近年は企業の核となる管理職の育成や若手採用強化・定着に力を入れ、「人材に投資することが当たり前になる社会をつくる」ために、日本企業の永続化を推し進めている。

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