株式会社イマジナ 代表の関野です。
「阿吽の呼吸」「1を聞いて10を知る」「ツーカー」など、日本には「言わなくても伝わる」ということを意味する表現が多い。
実際にコミュニケーションの文化もハイコンテクストであり、空気を読んで相手が言いたいことを察する能力が求められる場面も多々ある。
そのため、いちいち細かくすべてを丁寧に説明し、聞き手が理解できたかどうかを確認するような念入りなコミュニケーションがそもそも少ない。
しかし、そうした文化的な背景がそのまま、コミュニケーションの軽視につながってしまっている。
米国企業では、社員の体系的なコミュニケーション開発にかける研修費用は一人あたり18万円。年間60～70時間を投資している。
対する日本企業は、すべての研修費用を合算しても一人あたり32000円。説明するまでもない、圧倒的な差が存在している。
経営トップの姿勢が、企業文化を決める
投資金額や時間でも大きな差がついているが、さらに日本企業と米国企業を隔てるのは、経営トップが人材育成と向き合う姿勢だ。
米国企業ではトップ層が直接、人材育成の方針に関与するケースが多く、CHRO（最高人材責任者）によって人材戦略が立てられ、教育プログラムが導入されることも珍しくない。
一方、日本企業はどうだろうか。
採用は採用担当者の領域、部下育成はマネージャーに任せてたまに上がってくる報告を待つ…。トップ層と人材育成の関わり方は、そのような間接的なかたちになっていることが多いように思う。
しかし、企業が「人」の集まりである以上、その育成やコミュニケーション強化と正面から向き合うことはそのまま、企業の将来を創っていくことにつながる。
言い換えれば、トップが社員と本気で向き合わずして勝ち残れない時代が来ているのだ。
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